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腰痛の治療


腰痛(ようつう)とは、ウェスト周りに痛み炎症などを生ずる様を指し示す言葉。

世界の腰痛事情。
地域や場所によって行政の方針、カルチャーや生活様式や慣習が違っていても、腰痛の罹患率は大体一定である。 世界保健機構WHOの情報では、このように述べられている。 「腰部(ようぶ)の症状の発症の比率や有病割合はそれぞれの土地のたくさんの場所でだいたい一定です。 腰部(ようぶ)の痛みは仕事を休まなければならない理由の一番である」。

姿勢による腰痛の予防。
腰部(ようぶ)の病気の症状の原因は体の姿勢に起因するとの1976年のナッケムソンの提言以降、欧州では仕事中・家事労働中などの予防が行われている。
肩凝り、肩こり
急性腰痛のガイドラインんでは…。
2004年のヨーロッパ委員会の腰部の疼痛診療ガイドラインによれば、ヨーロッパにおける腰部(ようぶ)の症状の生涯発症の比率は84%で、有病割合は23%になります。

米国での腰痛事情。
米国アメリカおいては、大半のクランケの腰(こし)の病気は、原因をはっきり示すことのできない非特異的腰痛だと言うことです。 このことに関してナッケムソンは明快なアカデミーの問題点を指摘しています。 アメリカでは、腰(こし)の疾患になった為に、12ヶ月間に日本円に換算し1000億円以上が失われていると算出されている。
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日本の腰痛事情。
日本国民においても腰部の疼痛が自覚症状のある患者の比率で一番(もっとも多い症状)であり、日本国民の80パーセント以上が一生において腰部(ようぶ)の疾病を体験しています。 多くの人々は腰の病気を訴えているが、エックス線やMRI診断で異常部位が分からないような状況も多くあります。
病原が箇所が見つかるときでもそれが腰部の病気の原因でない場合もあり、腰(こし)の疾患患者の8割が要因場所の特定されていない(原因不明の腰痛)。

筋骨格系の腰痛と、それ以外の腰痛の割合。
腰部の痛み中、骨折、感染症、がん、変性疾患など、要因の明確なものは1.5割程度であり、あとの8.5割程度は、原因箇所の断定できない非特異的腰痛である。 レントゲン・CT・MRI異常所見が認められても、その異常所見が即腰の疼痛の要因のだとは断定できない。

お年寄りの腰痛
椎間板の病変や脊柱管狭窄は、高齢者にはありふれており、CT検査やMRI検査では、大方の高齢者には認められるが、多くの場合は、それは腰(こし)の病気の要因ではない。
そのことは、しばしば外科的処置する理由にされるが、その外科的手術がうまくいっても結果的には腰部の症状が消失することは多くないのである。

緊張性腰痛(筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛)。
筋繊維などに過剰なストレスがかかることで、筋肉繊維が過度に緊張する為にに起きる腰痛です。 過度なストレスを加えると、交感神経は通常優位になり興奮し緊張を強いられ、関連する他の筋肉組織にも力が入る。
すると均衡ととのえようと腰の筋肉にストレスが大きくなり、腰痛が起こる。

慢性腰痛。
腰(こし)の症状が、3ヶ月以上継続する場合慢性腰痛と言います。
不安や心理的なストレスなどの心因性要素の関与があります。 急性の腰の疼痛から慢性的な腰部の疼痛への移行は、しばしばイアトロジェニックである。

イアトロジェニック病って?。
米国の死亡の原因の3大要因1つにイアトロジェニック病と言うものがあるようです。 1位は心臓病、2位は癌、そして3位がイアトロジェニック病だそうです。 イアトロジェニック病というのは分かりやすく言うと、病院の治療によって起こされた死です。
医療や薬品手術などが要因となる死のことです。
脚の痛み、脚の痺れ、坐骨神経痛
危険な腰痛。
危険性の高い腰痛としては、致死性の腹部大動脈瘤や大動脈解離、場合によっては致死性になる腎梗塞、急性膵炎、排尿&排便がしにくく場合もある馬尾症候群などが考えられる。
注意を必要とする腰痛は、化膿性脊椎炎椎間板炎、硬膜外膿瘍などの脊椎感染症や、多発性骨髄腫や癌の骨転移などの悪性腫瘍の骨病変などがある。

非特異的腰痛を来たしやすい要因。
心理的要因(人間関係への不満、不安、心理的緊張、抑うつ)。
太り過ぎ(BMI)。 妊娠後期(子供を出産した後腰痛は軽減する)。
腰に負荷のかかる職業(重い物を運ぶ介護職、運転手)。 運動不足。 腰痛の男女の差は、大きくない。 脚長差は、あまり腰痛の原因になりません。

欧州の腰痛のガイドラインによれば…。
ヨーロッパでの指針によれば、腰痛は、疾患でなく、症状であると言っている。
腰痛の要因は、腰部に過度な負担のかかる動作による椎間板・神経・腰椎などの障害、腫瘍などの特異的疾患による障害、の2つである。

腰部に負担のかかる動作と腰痛。
腰部にストレスのかかる動きは、脊椎・腰椎・神経に障害を引きおこす。 整形外科医ナッケムソンは、腰痛の原因を腰部に無理な力のかかる腰の使い方と解明した。

危険な腰痛(レッドフラッグ)。
レッド・フラッグと呼ばれるサインが見られる場合、重篤な病気があるかもしれないのでさらに検査をすることが必要である。

重篤な疾患があれば、早急に手術や投薬が必要だったり、特殊な対処を要する可能性があります。
しかしだからと言って、レッド・フラッグの兆しがみられるからといって、必ずしも深刻な疾患がある訳ではない。 大変な病気が発見される可能性があるかもしれないというだけで、レッドフラッグを持っているほとんどの人は、危険な、疾病を持っていない。
レッド・フラッグの症状が全くなければ、症状が出始めてから4週間以内に、画像診断検査を行ったり、臨床検査をすることは、有用ではないと提示されている。
エビデンスほとんどのレッド・フラッグの有用性は、ガイドラインによれば、あまり支持されない。
骨折を検知するための良い手がかりは、高齢の方は年齢、ステロイド薬の使用、ひどい傷を残すようなかなりの損傷などである。 がんを捜し出すための最も良い手がかりは、患者の病歴である。
その他の要因を排除できるのであれば、非特異的な腰痛を持つ人は、普通は、原因をはっきり断定すること無く、対症療法的に治療される。 抑うつや薬の濫用など、判断を複雑化する要因を断定する努力や、保険の支払いに関係する議論は、役に立つ場合がある。

日本での腰痛のガイドライン。
わが国の指針では、次の状態を危険サインであると言っています。
※腰痛の発症する
年齢が20歳未満、または50歳以上。
※時間や
体の動きに関係の無い腰痛。
※胸部痛

※癌、
ステロイド治療、エイズ感染の既往。
※栄養不良

※体重の減少

※広い部位に
及ぶ神経症状。
※構築性脊柱変形(円背など)

※発熱


検査。
レッド・フラッグの兆候が見られるケースや、治らない神経学的な症状が継続する時や、ひどくなる病状がある場合には、画像検査を行うのが望ましい。
特に、がんや感染症や馬尾症候群が疑われる場合は、早期にMRIやCTの検査をすることが望ましい。 椎間板の病変を診断するには、CTよりMRIの方が少々勝っている。
脊柱管狭窄症を診断するには、両者ともに有益です。
また2、3の身体的な検査が有用である。
椎間板ヘルニアでは、たいていの患者で下肢伸展挙上検査が陽性となります。
腰部椎間板造影検査は、高度な腰部の痛みが持続する場合に、腰部の痛みの要因となりえる椎間板の損傷部位を見いだす有益です。 椎間板造影検査同様に神経への麻酔の注射(神経ブロック)などのような治療的手技が、痛みの要因の箇所を見いだすことを目的で使用されることがある。
前述のように椎間関節注射、変形硬膜外注射、仙腸関節注射を、診断的な検査として利用するのを支持する医学的根拠医学的根拠ある。 他の身体的検査、例えば側彎症の検査、筋力低下の筋力検査、神経反射の減弱の検査などは、ほとんど使われない。
腰痛の訴えは、病人が、医療機関を訪れる最も多い症状の中の一つである。 多くの腰部の痛みは、2、3週間程度ほどしか持続せずに、ひとりでに消え去る風に見える。 医学学会の助言によれば、もしも、現病歴と診察結果が、腰の痛みの要因部位となるある特定の疾病の存在を暗示しないのであるならば,レントゲン写真やCTやMRI画像検査不必要である。
病院に訪れる患者は、CT画像検査やMRI画像検査によるX線を要求する場合もあるが、レッドフラッグの兆候が認められないケースでは、そうした検査は不必要である。
単なる手続きとしての画像検査は、経費がかかり、病状を改善させる効用の見込めない外科手術をされる可能性が強くなり、 浴びる放射線が細胞にネガティブな影響を与える。
症状の要因を解明できる腰痛は、画像診断の1%以下に過ぎない。 画像診断検査は、無害な異常部分を探しだして無用な他の検査を加えて受けるように患者をうながし、患者を不安にする。
しかし、米国のメディケアの統計の結果では、1994年から2006年までにの間に、腰部MRI検査の件数は、300%を超え、増大した。
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