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腰痛


腰痛(ようつう)とは、腰に痛み、発赤などを生じる状況を指す一般的な語句。

世界の腰痛事情。
場所によって行政や学会の施策、文化や生活様式やしきたりが異なっていても、腰部の疾病の発症の頻度はだいたい一定である。 WHO世界保健機構の書物は、以下のように評されている。 「腰(こし)の疾病の発症の度合いや有病率は、おのおのの土地のあちこちだいたい一定です。 腰痛は各国で仕事を休まなければならない原因の筆頭である」。

姿勢による腰痛の予防。
腰部の疼痛の痛みの原因は身体の姿勢に起因するとの昭和51年のナッケムソンの指摘以来、欧州では就業中・家事などの予防が行われている。

急性腰痛のガイドラインんでは…。
2004年の欧州ヨーロッパ委員会の腰部の症状診療ガイドラインでは、欧州ヨーロッパにおける腰の症状の一生のうちでの発症する割合は84%で、有病率は23%である。
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米国での腰痛事情。
アメリカでは、数多くの患者の腰痛(ようつう)は要因を断定できない非特異的腰痛だと言うことです。 この事についてナッケムソンは明確にアカデミーの問題点を示唆されています。 米国アメリカでは、腰痛で1年間に日本円で1000億円以上が治療費として使われていると計算されています。

日本の腰痛事情。
日本においても、腰部(ようぶ)の病気が有訴者率一番(もっとも多い症状)で、日本人の80パーセント以上が生涯において腰(こし)の症状を体験している。 多くの人々は腰(こし)の疾患を訴えているが、エックス線・MRIで病変部位が診付けられないような状況も数多い。 異常部位が見つかった時もその箇所が腰(こし)の疾患の要因といえない場合もあり、腰部(ようぶ)の痛みの人の80パーセントが要因部分の、わからない(非特異的腰痛)。

筋骨格系の腰痛と、それ以外の腰痛の割合。
腰の疾病を訴える患者のうち、骨折、感染症、がん、変性疾患など、要因の断定できるのは1.5割ほどであり、あとの85パーセントほどは、原因箇所の決められない非特異的腰痛である。 画像検査で異常が、認められても、その箇所が即腰部の疾病の要因のであるとは限りません。
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お年寄りの腰痛
椎間板障害や脊柱管狭窄は、高齢の方にはありふれていて、レントゲンやCTやMRIで大多数の高齢の方にはみうけられるが、大多数の場合には、それは腰の疼痛の要因ではありません。
それは、しばしば外科的処置実施する根拠にされるが、その外科手術が成功して最終的に腰部の病気が改善されることは多くないのである。

緊張性腰痛(筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛)。
筋繊維に過剰なストレスが掛かることで、筋肉繊維が過緊張する為にに引き起こされる腰部の疾病である。 限度を超えたストレスを加えると、交感神経はいつも優位になり活発化し緊張をしいられ、他の筋肉などにも力が入る。
その結果傾いた均衡回復しようと腰の筋繊維負担が増大し、腰痛が発症する。

慢性腰痛。
腰の疾患が、3ヶ月以上持続する時、慢性腰痛と言われます。 不安や心理的なストレスなどのメンタルの関りがあります。 急性の腰の症状から慢性の腰の疼痛への変化は、しばしばイアトロジェニックである。

イアトロジェニック病って?。
アメリカ人の死亡の要因の3大原因の一つにイアトロジェニック病というのがあるようです。
1位は心臓疾患2位は新生物そして3位がイアトロジェニック病です。
イアトロジェニック病というのはわかりやすく言うと、病院の治療によって起こされた死です。 医療や薬品手術などが原因となる死のことです。

危険な腰痛。
緊急性の高い腰痛の種類には、致死性の腹部大動脈瘤と大動脈解離、場合によっては死亡する危険性の腎梗塞、急性膵炎、排尿と排便ができにくくなる場合もある馬尾症候群などが考えられる。 注意を必要とする腰痛としては、化膿性脊椎炎、結核性脊椎炎、硬膜外膿瘍、椎間板炎などの脊椎感染症や、多発性骨髄腫や癌の骨転移などの悪性腫瘍の骨病変がある。

非特異的腰痛を来たしやすい要因。
メンタル的要素(職場への不満、不安、ストレス、抑うつ)。 太り過ぎ(BMI高値)。 妊娠後期(出産後腰痛は軽快する)。
腰に負荷のかかる職業(重量物の運搬、介護運転手)。
運動不足。 腰痛の男女差は、あまりない。
左右の脚の長さは、あまり腰痛の要因になりません。

欧州の腰痛のガイドラインによれば…。
ヨーロッパでのガイドラインでは、腰痛は、疾患ではなく、症状である。 腰痛の要因は、腰部に負荷のかかる動作による椎間板・神経・腰椎などの障害、新生物などの特異的疾患による障害、の2つである。

腰部に負担のかかる動作と腰痛。
腰部に過剰な負担のかかる体の使い方は、脊椎・腰椎・神経などの障害を発症させる。 整形外科医ナッケムソンは、腰痛の原因を腰部に過剰な負担のかかる腰の使い方と解明した。
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危険な腰痛(レッドフラッグ)。
レッド・フラッグといわれている徴候がみられる場合は、重大な疾病が発見されるかもしれないのでさらに細かく検査をしてもらうことが必要である。
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重大な疾患が発見されれば、急いで手術や投薬が必要だったり、特別の治療を必要とする可能性がある。 だからと言って、レッド・フラッグのサインがあったからといって、絶対に危険な疾患があるわけではない。 重篤な疾病が見つかる可能性があるかもしれないというだけで、レッドフラッグを持っているだいたいの腰痛の患者は、深刻な、問題を持っていない。 仮に、レッド・フラッグの症状が全く無ければ、症状発症から4週間以内に、画像診断検査を受けたり、臨床検査を受けることは、有益でないと示唆されている。 根拠根拠多くのレッド・フラッグの有用性は、腰痛のガイドラインからは、あまり支持されない。
骨折を探し出す最も手がかりは、高齢の年齢、ステロイドホルモンの使用、ひどい傷を残すような大きな損傷などである。
がんを探り当てるためのよい手がかりは、患者本人の既往歴である。
その他の要因を排除できたら、非特異的な腰痛を持つ人は、一般的には、要因をしっかり断定すること無く、対症療法的に治療される。
鬱や薬物濫用など、見立てを複雑化する原因を明らかにする取り組みや、保険の支払いに関係する議論は、役に立つ時がある。

日本での腰痛のガイドライン。
日本でのガイドラインでは、次のような状態を危険なサインンとしている。
※腰の障害の発症
歳が20歳より下あるいは50歳以上。
※時間帯や
活動性に関係無く起こる腰の痛み。
※胸部痛

※がん、
ステロイド治療、HIV感染の既往。
※栄養不良

※痩せてくる

※広範囲に
わたる神経症状。
※構築性脊椎変形(猫背など)

※発熱


検査。
レッド・フラッグの兆候が見受けられる場合や、あるケースや、改善しない神経学的な兆候が続く場合や、悪化する病状がある場合には、画像検査を受けるのが好ましい。
特に、がんや感染や馬尾症候群が疑われる場合は、直ちにMRIやCTの検査を行うことがベストである。 椎間板の疾患を見つけるには、CTよりMRIの方がやや勝っている。 脊柱管狭窄症を判断するには、両者ともに有用です。 また2、3の身体的な検査が有用である。 椎間板ヘルニアは、たいてい下肢伸展挙上検査が陽性になります。 腰部の椎間板造影検査は、重症の腰の痛みが持続する場合に、痛みの原因となる椎間板の損傷を見いだす有益のようである。
椎間板の造影同様に神経ブロックに類似する治療的手技が、原因の所を発見する目的で使われることもあります。 前述のように椎間関節への注射、変形硬膜外注射、仙腸関節注射を、決定診断する目的で検査として使うことを支持するいくつかの科学的証拠科学的証拠ある。
他の身体的検査、例えば側彎症の検査、筋力低下の筋力検査、神経反射の低下の検査などは、ほとんど使用されることはない。 腰部痛の訴えは、人が病院を訪れる最も数多い疾病.のうちの一つです。
ほとんどの場合、症状は、2、3週間ほどしか持続せずに、ひとりでに消失する風に見える。
医学学会の提言によれば、もし、現病歴と診断結果が、腰痛の原因部位となるある特定の疾患の存在を示唆しないのであれば、エックス線検査やCTやMRI検査は不要である。
患者さんは、CTやMRI画像検査によるエックス線による検査を要望することもあるが、レッドフラッグの兆候が見当たらない場合は、そうした検査はいらないのである。 決まりきった手順としての画像検査は、コストがかかり、病気を改善させる効果の見込めない外科手術をされる可能性が大きくなり、受けるエックス線が身体に悪い作用を及ぼす。 痛みの要因を決定できる腰痛は、画像診断検査の1%以下に過ぎない。 画像検査は、害の無い異常箇所を見つけ出して無用な他の検査をさらに受診するように患者さんを誘導し、患者を不安にする。
米国のメディケアの統計によれば、1994年から2006年までに、腰部MRI検査の数は、300%を超え、拡大した。
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