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腰痛の治療

腰痛(ようつう)とは、腰(こし)周りに疼痛炎症などを感じ取る病態を指す語句。


世界の腰痛事情。

地域によって、行政や学会の方針カルチャーや暮らし、仕来りが違っていても腰部の疼痛の発症確立は、だいたい一定である。

世界保健機構WHOの情報では次項のように記されている。

「腰部の疾病の罹患率や有病率はそれぞれの地域の多くの場所でおおよそ変わりないのである。

腰の疾病は、世界中で休業する要因のナンバーワン」。

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姿勢による腰痛の予防。

腰(こし)の症状の痛みの原因は、体の姿勢にあると昭和51年のナッケムソンの提言以来、欧州では就業中・家事などの対策が行われている。


急性腰痛のガイドラインんでは…。

2004年のヨーロッパ委員会の腰の症状診療ガイドラインによれば、欧州における腰部(ようぶ)の疾患の一生のうちでの発症する確立は84%で、有病割合は23%であります。


米国での腰痛事情。

アメリカおいて、大半の患者の腰部の病気は、要因を定めることのできない非特異的腰痛である。

このことについてナッケムソンは明確な学会の問題を示唆している。

米国アメリカは、腰部(ようぶ)の疼痛のために、1年間に日本円で1000億円以上が医療費として使われていると算出されています。


日本の腰痛事情。

日本でも腰部の疼痛が有訴者率第一位(最多の症状)で、国民の80パーセント強が腰部の疾病を体験しています。

多くの人は腰(こし)の疾病を訴えているが、エックス線やMRI診断で要因が見当たらないケースも数多い。

病原が検知されたときもその事が腰痛(ようつう)の原因とはかぎらず、腰部(ようぶ)の疼痛の人の80パーセントが要因箇所の、特定できない(原因不明の腰痛)。


筋骨格系の腰痛と、それ以外の腰痛の割合。

腰の疼痛の症状の中で、骨折、感染症、がん、変性疾患など、要因特定が断定診断できるものは15パーセント程度であり、それ以外の85パーセント程度は、原因箇所の分からない非特異的腰痛である。

画像検査で病変部位が見つかってもその部位が即腰の症状の要因のとは断定できません。


年配者の腰痛
椎間板の障害や脊柱管狭窄は、老人の方にはありふれており、画像診断で、ほとんどのお年寄りには見られるが、多くの場合は、それは腰(こし)の疾病の原因ではない。

それは、しばしば外科手術を実施する根拠にされるが、その外科的手術がうまくいっても最終的には腰の痛みが消失することは少ないのである。


緊張性腰痛(筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛)。

筋肉などに過度なストレスが掛かることで、筋繊維が過度に緊張する為起きる腰部の病気である。

異常なストレスを加えると、交感神経は常に優位になり活性化し緊張を強いられ、余計な他の筋肉組織も力が入る。

すると均衡調節しようと腰の筋肉に負荷が大きくなり、腰痛が起こる。


慢性腰痛。

腰部の症状が、3ヶ月以上続くケースは、慢性腰痛です。

精神的な不安や心理的なストレスなどのメンタルのかかわりが大きい。

突然の腰の痛みから慢性の腰部の疼痛への変化は、しばしばイアトロジェニックである。


イアトロジェニック病って?。

アメリカ人の死亡の原因の三大原因の一つにイアトロジェニック病というものがあるそうです。

1位は心臓の病気2位は悪性新生物そして3位がイアトロジェニック病だそうです。

イアトロジェニック病というのはわかりやすくいうと病院により引き起こされた死。

医療や薬、手術などが原因となる死のことです。


危険な腰痛。

緊急性の高い腰痛としては、致死性の腹部大動脈瘤や大動脈解離、ケースによっては致死性になる腎梗塞、急性膵炎、排尿と排便ができにくくなることもある馬尾症候群が挙げられる。

注意を要する腰痛は、化膿性脊椎炎硬膜外膿瘍、椎間板炎などの脊椎感染症や、多発性骨髄腫や癌の骨転移などの悪性新生物の骨病変がある。


非特異的腰痛を来たしやすい要因。

心理的要因(仕事場での不満、不安、心理的ストレス、抑うつ)。

太りすぎ(BMI高値)。

妊娠後期(産後腰痛は軽減する)。

腰に負担のかかる職業(重い物の運搬介護職、運転手)。

運動不足。

腰痛の男女比は、あまりない。

左右の脚の長さは、ほとんどの場合腰痛の原因になりません。

頭痛、片頭痛、偏頭痛
欧州の腰痛のガイドラインによれば…。

ヨーロッパでのガイドラインによれば、腰痛は、疾患でなく、症状であると言っている。

腰痛の原因は、腰部に負担のかかる動作による椎間板・神経・腰椎などの障害、新生物などの特異的疾患による障害、の2つである。


腰部に負担のかかる動作と腰痛。

腰部に過剰なストレスのかかる動作は、脊椎・神経・腰椎などの異常を発症させる。

整形外科医ナッケムソンは、腰痛の原因を腰部に負荷のかかる動きと突き止めた。


危険な腰痛(レッドフラッグ)。

レッド・フラッグとよばれる徴候があるばあい、重大な疾病が見つけられるかもしれないのでさらに細かく検査をしてもらうことが必要です。


重大な疾病があれば、直ちに治療が必要だったり、特殊な対処を必要とする可能性があります。

しかしだからと言って、レッド・フラッグの兆候があったからといって、絶対に大変な疾患がある訳ではない。

大変な病気がある可能性があるかもしれないというだけで、レッドフラッグをもつ大抵の腰痛を持っている人は、重篤な、疾患を持っていない。

もし、レッド・フラッグの徴候が少しも無ければ、症状が現れてから4週間以内に、画像診断検査を行ったり、臨床検査をすることは、有用ではないことが示されている。

医学的証拠医学的証拠大半のレッド・フラッグの有用性は、腰痛のガイドラインからは、あまり支持されない。

骨の折れた部分を探し当てる最も手がかりは、高齢者の年齢、ステロイドホルモンの使用、著しい障害などである。

癌を発見する方法の最もよい手がかりは、患者本人の病歴である。

その他の原因を排除できたら、非特異的な腰痛を抱える人は、一般的には、原因を断定すること無く、対症的に治療される。

鬱や薬物濫用など、診断を複雑化する原因を明確にする取り組みや、保険の支払いに関係する討論は、役に立つ時があります。

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日本での腰痛のガイドライン。

わが国の指針では、後述の様態を危険な状況と警告している。

※腰の障害の発症
年齢が20歳未満、あるいは50歳以上。

※時間や
活動性に関係無い腰の痛み。

※胸部痛

※がん、
ステロイドホルモン治療、HIV感染の既往。

※栄養失調

※体重減少

※広い部位に
及ぶ神経症状。

※構築性脊椎変形(猫背など)

※発熱

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検査。

レッド・フラッグの兆候がある場合や、改善しない神経学的な病状が続く時や、悪化する病状がある場合には、画像検査をするのがベターである。

特に、癌や感染や馬尾症候群が疑われる場合には、早期にMRIまたはCTの検査を受けることが望ましい。

椎間板の疾患を診断するのには、CTよりMRIの方が多少優れている。

脊柱管狭窄症を判断するには、両方とも有用であります。

また2、3の身体的な検査が有用である。

椎間板ヘルニアでは、大抵の患者で下肢伸展挙上検査が陽性になる。

腰部の椎間板造影は、重篤な腰部の痛みが持続するケースに、腰の痛みの元の要因になる椎間板の障害部位を探し出すのに効果的であろう。

椎間板の造影検査同様に神経ブロックなどのような治療的手技が、痛みを発する部分を探し出すことを目的で用いられることがある。

前述のように椎間関節への注射、変形硬膜外注射、仙腸関節への注射を、決定診断する目的で検査として用いることを支持するいくつかの根拠根拠ある。

その他の身体的検査、例えば側彎症の身体検査、筋力低下の筋力検査、神経反射の減弱の検査などは、ほとんど使われない。

腰痛の訴えは、病人が、病院を訪れる最も多い病気のうちの一つです。

たいていの腰部の症状は、2、3週間程度ほどしか続かずに、自然に消失するように見えます。

医学会の薦めによれば、もしも、既往歴と診察所見が、腰痛の原因となるある特定の疾患の存在を示唆しないのであれば、エックス線写真やCTやMRI画像検査必用無いのである。

患者は、CTやMRIによるX線による検査を希望することもあるが、レッドフラッグの所見が見当たらないのであれば、これらの検査は必要ないのである。

決まりきった作業の画像検査は、余分な費用がかかり、病状を改善させる効用の無い外科手術をする可能性が強くなり、 身体に浴びる放射線が細胞に悪い効果を及ぼす。

痛みの原因を決定診断できる腰痛は、画像診断検査の1%以下である。

画像診断検査は、腰痛の症状と無関係は異常を探し出して不必要な別の検査をさらに受けるように患者さんを仕向け、患者を不安にする。

そうは言うものの、米国のメディケアの統計の内容では、1994年から2006年までの12年間に、腰のMRI検査の数は、300%以上、増大した。

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