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腰痛

腰痛(ようつう)とは、ウェスト周辺に痛み、発赤などを感じ取る状態を指す言葉。


世界の腰痛事情。

場所で行政の方策、文化や生活様式、慣わしが異なっても、腰(こし)の疾患の罹患率はだいたい変わりないのである。

世界保健機関(WHO)の通知では次項のように記載されている。

「腰の症状の発症の頻度や有病率は各地域のたくさんの場所でおおよそ一定である。

腰部の痛みは、各国で休業する理由のナンバーワン」。

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姿勢による腰痛の予防。

腰の疾病の苦痛の原因は、姿勢にあるとの昭和51年のナッケムソンの提言から、欧州では職務中・家事などの対策が行われている。

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急性腰痛のガイドラインんでは…。

2004年の欧州ヨーロッパ委員会の腰部の痛み診療ガイドラインによれば、欧州ヨーロッパでの腰(こし)の疾患の生涯発症の頻度は84%で、有病割合は23%です。


米国での腰痛事情。

米国アメリカでは、数多くの患者の腰(こし)の疾患は要因を特定できない非特異的腰痛である。

この内容について、ナッケムソンははっきりと学会の問題を示唆しています。

米国では、腰部(ようぶ)の症状のために12ヶ月間に日本円にすると1000億円以上が治療費として使われていると算出されている。


日本の腰痛事情。

日本においても、腰部(ようぶ)の疾病が自覚症状のある患者の比率で一番(最多の症状)で、わが国民の80パーセント以上が一生涯において腰(こし)の症状を体験しています。

多くの人々は腰の疾患を訴えているが、画像診断で病変箇所が見当たらないようなケースも珍しくありません。

原因があったとしてもその病変部位が腰部(ようぶ)の症状の原因でない事もあり、腰部(ようぶ)の症状の人の80パーセントは疾病場所の特定されない(非特異的腰痛)。


筋骨格系の腰痛と、それ以外の腰痛の割合。

腰部(ようぶ)の疾患の中の、骨折、感染症、がん、変性疾患など、原因特定の明確なのは1.5割程度であり、残りの85%くらいは、原因の特定できない非特異的腰痛である。

レントゲンやCTやMRI異常が見つかったとしてもその箇所が即腰部の症状の原因とは限らない。


お年寄りの腰痛
椎間板の病変や脊柱管狭窄は、高齢者にはありふれていて、レントゲン・MRIでは、大抵の高齢の方には認められるが、ほとんどの場合には、それは腰(こし)の痛みの要因ではありません。

それは、時々手術を実施する理由にされるが、その外科手術が成功して最終的に腰の疼痛が治ることは少ないのである。


緊張性腰痛(筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛)。

筋繊維などに過度なテンションが加えられることで、筋繊維が過度に緊張するため起きる腰部(ようぶ)の症状なのです。

過度なストレスを加えると、交感神経は通常優勢になり活発化し緊張を加えられ、他の筋肉繊維も力が入る。

その結果傾いたバランスを整えようと腰の筋繊維かかる力が大きくなり、腰痛が発症する。


慢性腰痛。

腰痛(ようつう)が、3ヶ月以上続く場合慢性腰痛という。

精神的な不安や心理的なストレスなどの心因性要素の関りがあります。

突然の腰痛から慢性腰痛への転換は、しばしばイアトロジェニックである。


イアトロジェニック病って?。

米国の死亡の原因の三大原因の1つにイアトロジェニック病というのがあるようです。

1位は心臓疾患2位は癌、そして3位がイアトロジェニック病です。

イアトロジェニック病というのはわかりやすくいいますと病院の治療で起こされた死。

医療や薬品手術などが要因となる死のことです。


危険な腰痛。

危険性の高い腰痛の中には、致死性の腹部大動脈瘤や大動脈解離、場合によっては致死性になる腎梗塞、急性膵炎、排尿や排便が困難になるようなこともある馬尾症候群が挙げられる。

注意を要する腰痛としては、化膿性脊椎炎椎間板炎などの脊椎感染症や、多発性骨髄腫や癌の骨転移などの悪性新生物の骨病変がある。


非特異的腰痛を来たしやすい要因。

メンタル的要因(職場への不満、不安、精神的緊張、抑うつ)。

肥満(BMI高値)。

妊娠後期(産後腰痛は軽減する)。

腰に無理のかかる職業(力仕事介護職業運転手)。

運動不足。

腰痛の男女差は、あまりない。

脚長差は、あまり腰痛の要因にならない。


欧州の腰痛のガイドラインによれば…。

欧州でのガイドラインによれば、腰痛は、疾患でなく、症状である。

腰痛の要因は、腰部に過剰な負担のかかる腰の使い方による腰椎・椎間板・神経などの障害、新生物などの特異的疾患による障害、の2つである。


腰部に負担のかかる動作と腰痛。

腰部に過剰なストレスのかかる体の使い方は、腰椎・脊椎・神経に障害を引き起こす。

整形外科医ナッケムソンは、腰痛の原因を腰部に物理的ストレスのかかる動作と解明した。


危険な腰痛(レッドフラッグ)。

レッド・フラッグとよばれている症状があるときは、重大な病気が見つけられるかもしれないのでさらに細かく検査をすることが必要になります。


重大な疾病があれば、直ちに手術や投薬が必要だったり、特別の治療を要する可能性があります。

しかしだからと言って、レッド・フラッグの徴候が出ているからと言って、必ずしも重篤な病気があると限らない。

重大な疾患が発見される可能性があるかもしれないというだけで、レッドフラッグを有する多くの腰痛患者は、重篤な、問題を保持していない。

仮に、レッド・フラッグの兆しが全然ないのであれば、症状が出て後4週間以内に、画像診断検査を受けたり、臨床検査を行うことは、有益でないと示唆されている。

証拠証拠だいたいのレッド・フラッグの有用性は、ガイドラインからは、あまり支持されない。

骨折を検知する手段の手がかりは、高齢の年齢、ステロイドホルモンの使用、大きな外傷などである。

がんを探し当てる方法の最も良い手がかりは、患者本人の既往歴である。

その他の原因を除くことができるのであれば、非特異的な腰痛を抱える人は、通常は、原因をはっきり特定することをしなくても対症的に治療される。

鬱や薬の濫用など、判断を複雑化する原因を明確にする努力や、保険の支払いに関する討論は、役に立つ時があります。


日本での腰痛のガイドライン。

わが国の指針では、下記の状態を危険な状態であると言っています。

※腰痛が発症する
年齢が20歳より下または50歳以上。

※時間や
動作に関係なく起こる腰痛。

※胸部痛

※がん、
ステロイドホルモン治療、HIV感染の既往。

※栄養不良

※体重の減少

※広い範囲に
及ぶ神経症状。

※構築性脊椎変形(猫背など)

※発熱


検査。

レッド・フラッグの兆候がある時や、よくならない神経学的な兆候が続く事例や、ひどくなる痛みがある場合には、画像検査を行うのが好ましい。

特に、癌や感染や馬尾症候群が疑わしい時には、直ちにMRIまたはCTの検査を受けることが望ましい。

椎間板の損傷を診断するのには、CTよりMRIの方が少し勝っている。

脊柱管狭窄症を判断するには、両者ともに有用である。

また2、3の身体的な検査が有益である。

椎間板ヘルニアは、たいていの患者で下肢伸展挙上検査が陽性となります。

腰部の椎間板造影は、激痛の腰部の痛みが持続する時に、腰部の痛みの要因となりえる椎間板障害を探し出すのに有益であろう。

椎間板造影検査同様に神経ブロックのような治療的手技が、痛みの要因の所を探り当てるために用いられることがあります。

このように、椎間関節への注射、変形硬膜外注射、仙腸関節への注射を、診断するために検査として用いるのを支持する科学的根拠科学的根拠ある。

それ以外の身体的検査、例を上げれば側彎症の検査、筋力低下の筋力検査、神経反射の低下の検査などは、ほとんど使われない。

腰部痛の訴えは、人が医療機関を訪れる最も多い病状の中の一つです。

大抵の腰の痛みは、2、3週間程度しか持続せずに、ひとりでに消え去るように見える。

医学会の提言によれば、既往歴と診察所見が、腰痛の要因部位となる特定の病気の存在を暗示しないのならば、レントゲンやCT画像検査やMRI画像検査不要である。

医療機関に訪れる患者は、CT画像検査やMRI検査によるエックス線を要求することもあるが、レッドフラッグの症状が無いケースは、そのような検査は必要ないのである。

決まりきった手順としてのCT検査やMRI検査は、余分な費用がかかり、症候を良くする効果の無い外科手術をする可能性が強くなり、 身体に浴びる放射線が体の細胞に悪い効果を与える。

痛みの要因を決定診断できる腰痛は、画像診断の1%以下でしかない。

画像診断検査は、害の無い異常部分を探し出して必要のない別の検査をさらに受けるように患者をうながし、患者を不安にする。

しかし、アメリカのメディアの統計の結果では、1994年から2006年までにの間に、腰のMRI画像検査の検査を受けた回数は、300%以上、増加した。

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