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腰痛

腰痛(ようつう)とは、ウェストに疼き、発赤などを生じる様態を指す一般的な語句。

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世界の腰痛事情。

国・地域によって行政や学会の施策、カルチャーや生活様式、慣習が異なっても、腰部(ようぶ)の病気の発症する確立は、だいたい一定である。

世界保健機関(WHO)の情報では、後述のように書かれている。

「腰部の疾病の罹患率や有病割合はおのおのの国の至る所でおおよそ同じです。

腰(こし)の疾患は世界で休業する理由の一番である」。


姿勢による腰痛の予防。

腰部の痛みの原因は姿勢にあると昭和51年のナッケムソンの提言から、ヨーロッパでは作業中・炊事洗濯中などの予防対策が行われている。

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急性腰痛のガイドラインんでは…。

2004年のヨーロッパ委員会の腰の症状診療ガイドラインでは、欧州ヨーロッパでの腰(こし)の病気の生涯罹患率は84%で、有病割合は23%であります。


米国での腰痛事情。

アメリカおいては、おおくの患者の腰の疼痛は要因を診断できない原因不明の腰痛である。

この事に関して、ナッケムソンは明確なアカデミーの問題を指摘しています。

米国アメリカは腰部(ようぶ)の疼痛の為に12ヶ月間に日本円で1000億円以上が医療費として使われているとされています。


日本の腰痛事情。

日本国民においても腰(こし)の疾患が有訴者率一番(最多の症状)であり、国民の8割以上が一生涯において腰(こし)の症状を体験している。

多くの人は腰部(ようぶ)の疾患を訴えているが、エックス線・MRIで病変部位が見当たらないような事も多々あります。

異常個所が箇所が見付かるとしてもその部位が腰痛の原因と言えない場合もあり、腰部(ようぶ)の痛みの人の8割は損傷箇所の、特定することができない(非特異的腰痛)。

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筋骨格系の腰痛と、それ以外の腰痛の割合。

腰部(ようぶ)の病気全体で、骨折、感染症、がん、変性疾患など、原因特定が特定できるのは15%ほどであり、あとの85%程度は、腰痛の原因の決められない非特異的腰痛である。

CTやMRI損傷部位が見つかったとしても、それが腰の病気の要因のだとは断定できない。


お年寄りの腰痛
椎間板の病変や脊柱管狭窄は、老人にはありふれており、画像診断でおおかたの高齢者にはみうけられるが、大方のケースは、それは腰(こし)の疼痛の原因ではない。

それは、ときどき外科的手術する根拠にされるが、その手術が成功して最終的に腰部の疾患が軽快することはまれである。


緊張性腰痛(筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛)。

筋肉に過剰な緊張が掛けられることで、筋肉繊維が過緊張するためにひきおこされる腰の疼痛である。

過度な負荷を強いると、交感神経は通常優勢になり活発化し緊張を加えられ、他の筋組織も力が入る。

すると傾いたバランスを調節しようと腰の筋繊維過剰な負荷が大きくなり、腰痛が発症する。


慢性腰痛。

腰部の痛みが、3ヶ月以上継続する時慢性腰痛と言われます。

精神的不安や心理的ストレスなどの心因性因子の関係があります。

突発的な腰部の痛みから慢性の腰痛への移行は、しばしばイアトロジェニックであるとされていますであるようです。


イアトロジェニック病って?。

米国の死因の三大要因一つにイアトロジェニック病と言うものがあるようです。

1位は心疾患2位は新生物そして3位がイアトロジェニック病だそうです。

イアトロジェニック病という病は簡単に言うと、医者の治療によって引き起こされた死です。

医療や薬品手術などが要因となる死です。


危険な腰痛。

危険性の高い腰痛の種類には、死亡する危険性の腹部大動脈瘤と大動脈解離、場合によっては致死性になる腎梗塞、急性膵炎、排尿や排便ができにくくなるようなこともある馬尾症候群などが挙げられる。

注意を必要とする腰痛は、化膿性脊椎炎、結核性脊椎炎、硬膜外膿瘍、椎間板炎などの脊椎感染症や、多発性骨髄腫や癌の骨転移などの悪性腫瘍の骨病変などがある。


非特異的腰痛を来たしやすい要因。

メンタル的要素(職場への不満、不安、緊張、、抑うつ)。

肥満(BMI)。

妊娠後期(産後腰痛は軽減する)。

腰に無理のかかる職業(重い物の運搬介護運転手)。

運動不足。

腰痛の男女差は、あまりない。

左右の脚の長さは、ほとんどの場合腰痛の原因になりません。

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欧州の腰痛のガイドラインによれば…。

ヨーロッパでの指針によれば、腰痛は、疾病でなく、症状である。

腰痛の要因は、腰部に負荷のかかる体の使い方による腰椎・椎間板・神経などの障害、腫瘍などの特異的疾患による障害、の2つである。


腰部に負担のかかる動作と腰痛。

腰部に負担のかかる体の使い方は、腰椎・脊椎・神経に障害を引き起こす。

整形外科医ナッケムソンは、腰痛の原因を腰部に物理的ストレスのかかる腰の使い方と突き止めた。


危険な腰痛(レッドフラッグ)。

レッド・フラッグと言われる兆しがある時は、重大な疾患が見つけられるかもしれないのでさらに細かく検査を行うことが必要である。


深刻な病気があれば、いそいで手術や投薬が必要だったり、特殊な処置を要する可能性がある。

しかし、レッド・フラッグのサインがあるからと言って、必ず危険な疾患があるという訳ではない。

大変な疾患が見つかる可能性があるというだけで、レッドフラッグをもっているおおくの腰痛の患者は、危険な、疾病を持たない。

仮に、レッド・フラッグの徴候が少しもなければ、症状出てからのち4週間以内に、画像診断検査をしたり、臨床検査を行うことは、有用でないと示唆されている。

医学的根拠医学的根拠多くのレッド・フラッグの有用性は、腰痛のガイドラインからは、あまり支持されない。

骨の折れた部分を発見する手がかりは、高齢の方は年齢、ステロイドの使用、皮膚に跡を残すようなかなりの外傷などである。

癌を検知する方法のよい手がかりは、患者本人の既往歴である。

他の原因を排除できるのであれば、非特異的な腰痛を抱える人は、通常は、要因をしっかり断定することをしなくても対症的に治療される。

抑うつや薬物濫用など、診断を複雑にする要因を明確にする取り組みや、保険の支払いに関係する議論は、役に立つ場合がある。


日本での腰痛のガイドライン。

わが国のガイドラインでは、次のような状態を危険な状態としている。

※腰痛が発症する
歳が20歳未満、または50歳以上。

※時間や
動作に関係ない腰痛。

※胸部痛

※癌、
ステロイド治療、HIV感染の既往。

※栄養不良

※体重の減少

※広範囲に
及ぶ神経症状。

※構築性脊椎変形(猫背など)

※発熱


検査。

レッド・フラッグの症状が見られるケースや、よくならない神経学的な容態が継続する場合や、ひどくなる病状がある場合には、画像検査を行うのがベターである。

特に、癌や感染症や馬尾症候群が疑われるケースは、直ちにMRIまたはCTの検査を行うことが好ましい。

椎間板の疾患を見つけるのには、CTよりMRIの方が多少優れている。

脊柱管狭窄症を判断するには、両方とも有用であります。

また2、3の身体的な検査が有益である。

椎間板ヘルニアでは、たいていの患者の下肢伸展挙上検査が陽性となります。

腰部の椎間板造影検査は、症状のひどい腰の痛みが継続する時に、腰部の痛みの要因となりえる椎間板の損傷部位を見つけだすのに効果的のようである。

椎間板の造影検査同様に神経ブロックのような治療的手技が、痛みを発する場所を決定することを考えて用いられることがあります。

このように、椎間関節への注射、変形硬膜外注射、仙腸関節への注射を、診断する目的で検査として用いることを支持するエビデンスある。

それ以外の検査、例を上げれば側彎症の検査、筋力低下の筋力検査、神経反射の減弱の検査などは、ほとんど使われない。

腰痛の訴えは、患者が、医療機関を訪れるとても多い病状の中の一つです。

多くの場合、痛みは、2、3週間程度しか続かずに、ひとりでに消え去るように見える。

医学学会の助言によれば、もし、現病歴と診察結果が、腰部の痛みの要因部位となる特定の疾患の存在を示唆しないのであれば、エックス線写真やCT検査やMRI画像検査いらないのである。

病院に訪れる患者は、CTやMRI画像検査によるエックス線を浴する場合もあるが、レッドフラッグの症候が無いのであれば、そうした検査はいらないのである。

決まりきった作業の画像検査は、経費がかかり、疾病を回復させる効果の見込めない外科手術をされる可能性が強くなり、 身体に浴びる放射線が細胞に悪い影響を及ぼす。

腰部の痛みの要因を特定診断できるものは、画像診断の1%以下に過ぎない。

画像検査は、腰痛の症状と関係性の無い異常を探し出して無意味な他の検査をさらに受けるように患者さんを仕向け、患者を不安にする。

アメリカのメディアの統計の結果では、1994年から2006年までにの間に、腰のMRI画像検査の検査を受けた件数は、300%を超え、拡大した。

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